マンション経営・マンション投資Q&A

十分可能です。自宅の場合と違い、家賃収入を生むことになりますので、全額をご自分のお財布から支払うローンとは多少異なります。
但し、既存の住宅ローンの残額やご年収により可否や限度額が判断されます。投資用物件の購入については主に提携金融機関のローンを利用することが多くなります。申込人の資格要件は異なるため、購入を検討する際、このＨＰの資料請求フォームより、事前打診をしてみると良いでしょう。

先に投資用物件をローンで購入した後に、ローンで自宅を購入する〜これも十分可能です。
自宅購入の際には住宅金融公庫等の公的金融機関や、銀行等市中金融機関のローンを利用することが可能になりますが、申込人の資格要件は異なります。
もちろん、物件の担当営業マンにローンが組めるかどうかの打診をしてみると良いでしょう。